財務会計II - 教科書LOD

詳細情報

種目名: Financial Accounting II; ざいむかいけいII; 財務会計II
学校種別: 高等学校
教科用図書検定申請受理種目掲載順: 161
種目種別: 主として専門学科において開設される各教科
参照: https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kyoukasho/kentei/1411318.htm
出典: 『教科用図書検定申請受理種目』平成30年8月1日文部科学省告示第165号(平成元年6月9日文部省告示第89号の改正)
英語表記出典: 高等学校学習指導要領英訳版（仮訳）(平成30年3月)
Type: 種目

被参照情報

'種目（科目）がある'としての参照元:: 商業
'種目（科目）'としての参照元:: 財務会計Ⅱ 「財務会計Ⅱ」, 高等学校, 商業|742 (実教) 2023年検定; 財務会計Ⅱ 「財務会計Ⅱ」, 高等学校, 商業|743 (東法) 2023年検定; 新　使える財務会計Ⅱ 「新　使える財務会計Ⅱ」, 高等学校, 商業|744 (ネット) 2023年検定; 財務会計Ⅱ 「財務会計Ⅱ」, 高等学校, 商業|745 (TAC) 2023年検定; 高等学校年財務会計II(実教)2023年検定教科書編修趣意書; 高等学校年財務会計II(東法)2023年検定教科書編修趣意書; 高等学校年財務会計II(ネット)2023年検定教科書編修趣意書; 高等学校年財務会計II(TAC)2023年検定教科書編修趣意書; 第１編総論−財務会計の基本概念と会計基準−:第１章財務会計の基本概念; 第１編総論−財務会計の基本概念と会計基準−:第２章資産負債アプローチと収益費用アプローチ; 第１編総論−財務会計の基本概念と会計基準−:第３章会計基準の国際的統合; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第４章資産会計; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第５章負債会計; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第６章純資産会計; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第７章損益会計; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第８章リース会計; 第２編各論〔１〕−財務会計の実際−:第９章税効果会計; 第３編各論〔２〕−企業活動の展開と財務会計−:第10章外貨換算会計; 第３編各論〔２〕−企業活動の展開と財務会計−:第11章キャッシュ・フロー計算書; 第４編各論〔３〕−企業結合の会計−:第12章企業結合会計; 第４編各論〔３〕−企業結合の会計−:第13章連結財務諸表の作成（その１）; 第４編各論〔３〕−企業結合の会計−:第14章連結財務諸表の作成（その２）; 第４編各論〔３〕−企業結合の会計−:第15章持分法; 第４編各論〔３〕−企業結合の会計−:第16章連結税効果会計; 第５編財務諸表の活用:第17章財務諸表の活用; 第６編監査と職業会計人:第18章監査と職業会計人; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第1章財務諸表の作成と表示の考え方; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第1章財務諸表の作成と表示の考え方:1 企業会計の意義と領域; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第1章財務諸表の作成と表示の考え方:2 会計公準; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第1章財務諸表の作成と表示の考え方:3 財務報告の目的; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第2章資産負債アプローチと収益費用アプローチ; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第2章資産負債アプローチと収益費用アプローチ:1 資産負債アプローチと収益費用アプローチ; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第2章資産負債アプローチと収益費用アプローチ:2 包括利益と純利益; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第3章会計基準の国際的統合; 第Ⅰ編財務会計の基本概念と会計基準:第3章会計基準の国際的統合:1 会計基準の国際的調和化; 第Ⅱ編会計処理:第1章時間価値; 第Ⅱ編会計処理:第1章時間価値:1 現在価値と将来価値; 第Ⅱ編会計処理:第1章時間価値:2 現価係数; 第Ⅱ編会計処理:第1章時間価値:3 年金現価係数; 第Ⅱ編会計処理:第2章金融商品・外貨建取引; 第Ⅱ編会計処理:第2章金融商品・外貨建取引:1 金融資産; 第Ⅱ編会計処理:第2章金融商品・外貨建取引:2 デリバティブ取引; 第Ⅱ編会計処理:第2章金融商品・外貨建取引:3 外貨建取引; 第Ⅱ編会計処理:第3章有形固定資産; 第Ⅱ編会計処理:1 減損会計; 第Ⅱ編会計処理:2 リース会計; 第Ⅱ編会計処理:3 投資不動産; 第Ⅱ編会計処理:4 総合償却; 第Ⅱ編会計処理:5 圧縮記帳; 第Ⅱ編会計処理:6 法人税法上の減価償却; 第Ⅱ編会計処理:第4章無形固定資産; 第Ⅱ編会計処理:1 研究開発費; 第Ⅱ編会計処理:2 ソフトウェア; 第Ⅱ編会計処理:第5章繰延資産; 第Ⅱ編会計処理:1 繰延資産; 第Ⅱ編会計処理:第6章固定負債; 第Ⅱ編会計処理:1 社債; 第Ⅱ編会計処理:2 退職給付引当金; 第Ⅱ編会計処理:3 資産除去債務; 第Ⅱ編会計処理:第7章純資産; 第Ⅱ編会計処理:1 純資産の分類; 第Ⅱ編会計処理:2 ストック・オプション; 第Ⅱ編会計処理:3 分配可能額; 第Ⅱ編会計処理:4 株主資本の計数変動; 第Ⅱ編会計処理:第8章収益と費用; 第Ⅱ編会計処理:1 委託販売と受託販売; 第Ⅱ編会計処理:2 未着品売買; 第Ⅱ編会計処理:3 試用販売; 第Ⅱ編会計処理:4 工事契約; 第Ⅱ編会計処理:第9章税効果会計; 第Ⅱ編会計処理:1 税効果会計の意義; 第Ⅱ編会計処理:2 税効果会計の会計処理; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:1 キャッシュ・フロー計算書の意義; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:2 キャッシュ・フロー計算書の必要性; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:3 資金の範囲; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:4 キャッシュ・フロー計算書の表示区分; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:5 営業活動によるキャッシュ・フロー; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:6 投資活動によるキャッシュ・フロー; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:7 財務活動によるキャッシュ・フロー; 第Ⅲ編キャッシュ・フローに関する財務諸表:第1章キャッシュ・フロー計算書:8 キャッシュ・フロー計算書の活用; 第Ⅳ編企業集団の会計:第1章企業結合会計; 第Ⅳ編企業集団の会計:第1章企業結合会計:1 企業結合会計の意味; 第Ⅳ編企業集団の会計:第1章企業結合会計:2 合併後の財務諸表の作成; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:1 連結財務諸表の意義と目的; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:2 連結の範囲; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:3 連結財務諸表の種類; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:4 連結財務諸表作成の基礎; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:5 連結貸借対照表の作成; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:6 連結第1年度末の連結財務諸表の作成; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:7 支配獲得までの子会社株式の段階取得; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:8 支配獲得後の子会社株式の追加取得; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:9 支配獲得後の子会社株式の一部売却; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:10 連結税効果会計; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:11 連結精算表; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:12 連結包括利益計算書と連結損益及び包括利益計算書; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:13 連結キャッシュ・フロー計算書; 第Ⅳ編企業集団の会計:第2章連結財務諸表の作成:14 連結財務諸表の表示; 第Ⅳ編企業集団の会計:第3章持分法; 第Ⅳ編企業集団の会計:第3章持分法:1 持分法の意義; 第Ⅳ編企業集団の会計:第3章持分法:2 持分法の範囲; 第Ⅳ編企業集団の会計:第3章持分法:3 持分法の会計処理; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第1章企業価値の評価; 第Ⅴ編財務諸表分析 :1 企業価値と企業価値評価; 第Ⅴ編財務諸表分析 :2 キャッシュ・フロー分析などを活用した企業価値の評価方法; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第2章株価を用いた財務諸表分析; 第Ⅴ編財務諸表分析 :1 株価と株主価値; 第Ⅴ編財務諸表分析 :2 株価を用いた代表的な指標; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第3章連結財務諸表分析; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第3章連結財務諸表分析:1 連結情報と企業グループの分析; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第3章連結財務諸表分析:2 有価証券報告書; 第Ⅴ編財務諸表分析 :第3章連結財務諸表分析:3 四半期報告書; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:1 財務諸表の監査; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:2 日本の監査制度; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:3 会社法による監査; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:4 金融商品取引法による監査; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:5 財務諸表監査の目的; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:6 監査の流れ; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:7 監査の実施のスケジュール; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:8 リスク・アプローチにもとづく監査; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:9 リスク評価手続とリスク対応手続; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:10 監査意見の表明; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第1章会計責任と監査の概要:11 監査の品質管理; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第2章職業会計人の倫理; 第Ⅵ編監査と職業会計人:第2章職業会計人の倫理:1 職業会計人の役割と倫理; Chapter１　財務会計と会計基準：１財務会計ってなに？; Chapter１　財務会計と会計基準：２損益計算書の構造; Chapter１　財務会計と会計基準：３貸借対照表の構造; Chapter１　財務会計と会計基準：４収益費用アプローチと資産負債アプローチ; Chapter１　財務会計と会計基準：５会計基準の国際的統合; Chapter２　資産の評価：１資産の評価基準; Chapter２　資産の評価：２金銭債権と貸倒引当金; Chapter３　特殊商品売買・建設業会計：１特殊商品売買; Chapter３　特殊商品売買・建設業会計：２期末棚卸資産（商品）の評価; Chapter３　特殊商品売買・建設業会計：３建設業会計; Chapter４　有価証券：１有価証券の分類・表示; Chapter４　有価証券：２売買目的有価証券; Chapter４　有価証券：３その他有価証券; Chapter４　有価証券：４満期保有目的債券; Chapter５　固定資産：１固定資産の種類と処理; Chapter５　固定資産：２取得原価の決定; Chapter５　固定資産：３割賦購入; Chapter５　固定資産：４減価償却(定率法・生産高比例法); Chapter５　固定資産：５圧縮記帳; Chapter５　固定資産：６減損会計; Chapter６　無形固定資産・投資その他の資産：１無形固定資産; Chapter６　無形固定資産・投資その他の資産：２投資その他の資産; Chapter７　負債会計：１負債と引当金; Chapter７　負債会計：２退職給付会計; Chapter７　負債会計：３社債; Chapter７　負債会計：４資産除去債務; Chapter８　リース会計：１リース会計; Chapter９　外貨換算会計：１外貨建取引; Chapter９　外貨換算会計：２外貨建有価証券の評価; Chapter９　外貨換算会計：３為替予約; Chapter10　デリバティブ：１デリバティブ; Chapter11　純資産会計：１純資産会計の基礎知識; Chapter11　純資産会計：２剰余金の配当; Chapter11　純資産会計：３分配可能額の計算; Chapter11　純資産会計：４新株予約権とストック・オプション; Chapter12　企業結合：１会社の合併・買収; Chapter13　連結会計：１連結会計の本質; Chapter13　連結会計：２連結初年度の財務諸表の作成; Chapter13　連結会計：３支配獲得後の連結; Chapter13　連結会計：４親会社・子会社の取引; Chapter13　連結会計：５段階取得の処理; Chapter13　連結会計：６追加取得と一部売却の処理; Chapter14　持分法：１持分法の基礎知識; Chapter14　持分法：２持分法の処理; Chapter15　在外支店：１在外支店の財務諸表項目の換算; Chapter16　キャッシュ・フロー計算書：１キャッシュ・フロー計算書の基礎知識; Chapter16　キャッシュ・フロー計算書：２営業活動によるキャッシュ・フロー; Chapter16　キャッシュ・フロー計算書：３投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー; Chapter17　税効果会計：１税効果会計; Chapter17　税効果会計：２連結上の税効果会計; Chapter18　財務諸表の活用：１有価証券報告書と連結財務諸表の活用; Chapter18　財務諸表の活用：２企業価値の評価; Chapter18　財務諸表の活用：３財務諸表分析と株価; Chapter19　監査と職業会計人：１会計責任と監査制度; Chapter19　監査と職業会計人：２財務諸表監査の考え方と手続き; Chapter19　監査と職業会計人：３職業会計人の職務と社会的役割; 第１編　財務会計の基本概念と会計基準：第１章　財務諸表の作成と表示の考え方; 第１編　財務会計の基本概念と会計基準：第２章　資産負債アプローチと収益費用アプローチ; 第１編　財務会計の基本概念と会計基準：第３章　会計基準の国際的統合; 第２編　金融商品：第４章　金融商品; 第２編　金融商品：第５章　外貨建取引; 第２編　金融商品：第６章　デリバティブ取引; 第３編　収益と費用：第７章　様々な商品売買取引; 第３編　収益と費用：第８章　工事契約; 第４編　有形固定資産と無形固定資産：第９章　有形固定資産; 第４編　有形固定資産と無形固定資産：第10章　リース取引; 第４編　有形固定資産と無形固定資産：第11章　研究開発費とソフトウェア; 第４編　有形固定資産と無形固定資産：第12章　固定資産の減損; 第５編　固定負債：第13章　社債; 第５編　固定負債：第14章　退職給付会計; 第５編　固定負債：第15章　資産除去債務; 第６編　純資産：第16章　純資産の分類; 第６編　純資産：第17章　新株予約権; 第６編　純資産：第18章　ストック・オプション; 第６編　純資産：第19章　分配可能額; 第７編　税効果会計：第20章　税効果会計; 第８編　キャッシュ・フロー計算書：第21章　キャッシュ・フロー計算書; 第９編　企業集団の会計：第22章　企業結合会計; 第９編　企業集団の会計：第23章　連結財務諸表（その１); 第９編　企業集団の会計：第24章　連結財務諸表（その２）; 第９編　企業集団の会計：第25章　連結財務諸表（その３）; 第９編　企業集団の会計：第26章　持分法; 第10編　財務諸表分析：第27章　財務諸表分析; 第11編　監査と職業監査人：第28章　監査と職業監査人